いまさら聞けない!ニューノーマル時代では何故テレワーク対応が求められるのか

いまさら聞けない!ニューノーマル時代では何故テレワーク対応が求められるのか

テレワークを進める上で欠かせないWeb会議ツールですが、多数のツールが存在しておりその機能もさまざまです。どのツールを利用したら良いのか選定が難しいという声を耳にすることも多くなりました。そこで選定のポイントになる便利な機能をご紹介します。

目次

■ 新型コロナウイルスによるニューノーマル時代

新型コロナウイルスが生活に大きな変化をもたらした現在、ワクチンの開発や普及が始まったとはいえ事態の収束目処はたっておらず先が見えない状況です。今後はインフルエンザや花粉症と同様に新型コロナウイルスと共存する社会になり、「ニューノーマル」と呼ばれる新しい生活様式に対応していくことが求められます。

■ 経済的影響はリーマンショック以上

新型コロナウイルスによる影響は生活だけではなく、経済的にも大きなダメージを与えています。 2020年に感染が拡大し始めると感染予防として外出自粛が推奨され、飲食店が相次ぎ閉店を余儀なくされました。

その影響は飲食店だけでなく、飲食店に食材やおしぼりなどの備品を納入する周辺領域を含む外食産業や旅行業界にも及んでいます。 また輸出入にも制限が加わり、ほぼすべての業界が不況に陥る状況となり、 新型コロナウイルスによる経済損失はリーマンショック以上とも言われています。飲食業のみならず職を失った人や経営破綻した企業も少なくありません。

■ ニューノーマル時代で伸びる企業とダメージを受ける企業

新型コロナウイルスとの共存を要するニューノーマル時代において、経済状況が悪化する一方、医療や製薬業界以外でも逆境にも関わらず業績を維持する企業や、逆に伸ばしている企業も存在します。
特に家庭内消費関連の食品、家電などを扱う製造業やインターネットを利用したサービスを展開する情報通信業の伸びが目立っており、 2020年に売上高や利益を上方修正した上場企業も多数ありました。 しかしBtoCに好調企業が多い一方で、卸売業を中心に企業は苦戦を強いられている状況です。

■ テレワークで不況を乗り越える方法

では伸びている企業と伸びていない企業とでは何が異なるのでしょうか。
総務省の「平成29年通信利用動向調査」によるとテレワークを導入した企業のうち、 82.1%の企業がテレワーク導入により労働生産性向上の効果を得た との回答でした。
一方、日本労働組合総連合会の「テレワークに関する調査2020」によると「今年の4月以降のテレワーク勤務に関する経験」について 51.5%が通常の業務よりも長時間になることがあったと回答しています。
この結果から、テレワークに対する生産性の認識がコロナ以前とあとでは大きく変わったことがわかります。コロナ禍ではテレワーク体制が確立されないまま急遽導入に至った企業も多く、テレワーク本来のメリットを最大限に活用できていないことが要因と言えるのではないでしょうか。
業務上テレワークの導入が難しい業界もありますが、移行可能な事務的な作業や営業活動はテレワークで行うなどでニューノーマルに適応した企業へ転換させる必要があります。
テレワークの体制を整備するには、WEB会議ツールの導入が欠かせません。中でもZoomはシンプルな操作で誰でも簡単に対面同様もしくはそれ以上のコミュニケーションを図ることができるのでおすすめです。

出典:総務省「平成29年通信利用動向調査」
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h29/html/nc142140.html

出典:日本労働組合総連合会「テレワークに関する調査2020」
https://www.jtuc-rengo.or.jp/info/chousa/data/20200630.pdf?35

■ テレワークで削減できるコスト

テレワークで不況を乗り越える企業はZoomなどのWEB会議ツールをうまく活用し、会議やセミナーをオンライン化することでコロナ以前にかかっていた無駄なコストを削減しています。
ここでは、テレワークによって削減できるコストを紹介します。

・交通費
在宅勤務であれば通勤が不要となるのでそれに伴う交通費の削減が可能です。従業員にとっては通勤時のストレスの軽減や通勤にかかっていた時間をプライベートな時間に充てることでワークライフバランスを実現することにもつながります。

・出張費や交際費
ミーティングはオンラインで完結するようになるため遠隔地に拠点のある企業や顧客先への訪問が不要となります。会食など接待の機会も減るため大幅なコスト削減が可能です。

・会議のための準備など
テレワークでは必要な情報の処理はオンラインで行うのがメインとなります。オンライン会議では会場確保や機材準備がほぼ不要となるため、人件費が削減可能です。加えてペーパーレス化が進み、印刷するための紙やインク、印刷機器のメンテナンスや管理にかかるコストの削減にもつながります。

■ まとめ

テレワークは業界や業務内容によっては導入が難しいですが、WEB会議ツールのZoomを活用することで対面以上のコミュニケーションを可能にし、業務のオンライン化に役立てることができます。
飲食店がZoomを使って料理教室を始める、お笑いコンビがオンラインライブを行うといった例もあるように意外な業種がZoomを活用してニューノーマル時代を乗り切ろうとしています。
Zoomには便利な機能がたくさん備わっていますので、どのような活用法が自社に適しているかなどを模索しながら利用すると新たなビジネスモデルの創出につながるかもしれません。

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