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yaritori
AI搭載。問い合わせ対応を効率化し、対応漏れを0に。

メール共有システム「yaritori」とは?
メール共有システムyaritoriは、複数人でメール対応ができるクラウド型のメールシステムです。
代表アドレス(info@xxx.comやsupport@xxx.comなど)にくるメールをyaritoriで管理すると、メールごとにステータスを分類でき、担当者設定も可能です。
よくある質問や問い合わせは、テンプレート機能で返信でき、クレームなどのメールはAIに文章作成支援を依頼すると1秒で返信文を作ってくれます。
社内のメンバーとは、メールごとにチャットでコミュニケーションが取れるため、スムーズな会話が実現できます。
yaritoriでメールのステータス管理を行い、テンプレートで素早い返信を行う、必要があればチャット機能でコミュニケーションをとることで、対応漏れや二重対応などがなくなります。

yaritoriの特長

対応状況の「見える」化
メールごとに「未対応」 「対応済み」 「返信担当者」などを可視化することができます。
これにより二重対応や対応漏れなどの課題を解決します。

社内コラボレーションを加速
メールごとにチャットで相談や雑談が可能になります。
口頭確認やチャットツールは不要になり、情報共有やコミュニケーションがスムーズになります。

テンプレートとAIですぐ返信
テンプレート文面にお客さまの名前などを自動挿入できる「予約語」が使えます。
カテゴリーごとの分類もできるので、よくある質問にすばやく返信することができます。
クレームメールなど返信に困る場合は、AIがメール文章から返信文の作成支援をしてくれます。
yaritoriの特長的な機能
個人メール・LINE公式アカウントの一元管理ができ、顧客管理機能も充実しています。
グループチャットなどのコラボレーション機能、一斉送信・レポート機能もついています。
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01個人メール管理
共有のメールアドレスとは別に、自分だけのメールボックスで個人アドレスの送受信もできます。
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02グループチャット
yaritori内で社内のメンバーとDMをしたり、グループを組んでチャットができます。
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03開封履歴の確認
メール送信先の相手が「いつ・誰が」メールを開封したか確認できます。
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04フォローアップ
送信相手から「いつまでに」返信が欲しいか、メール送信時にその日時を指定すると返信がない場合にリマインドしてくれます。
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05LINE公式アカウントの管理
LINE公式アカウントをyaritori内でメールと一緒に一元管理することができます。
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06チャット連携
SlackやChatworkにメールを受信したり、yaritori内で担当者設定された際に通知を出すことができます。
yaritoriで解決できる課題
誰が何をしているかわからない
yaritoriでは、メールごとにステータス分類や担当者設定ができるため、対応状況が一目で確認できます。
担当者によって対応品質がバラバラ
よくある質問や問い合わせはテンプレート機能を使うと全員で同じノウハウを共有できるため、対応品質にばらつきがなくなります。
メールアカウントの管理がめんどくさい
yaritoriは、複数のアドレスを一元管理できます。アカウントの切り替えは必要ないため、一つの画面で全てのアドレスをチェックできます。
導入事例
よくあるご質問
- メール共有・問い合わせ管理システムyaritoriとは?
yaritoriは、社内外のコミュニケーションを効率化し、迅速な顧客対応を実現することができるメール共有・問い合わせ管理システムです。
「複数メールの共有・管理」「メール対応の効率化・コラボレーション」「マルチチャネル・ツール連携」「顧客管理」「分析」など、顧客対応に必要なあらゆる業務を効率化することが可能です。
また、AIを活用し、メール対応の効率化を目指すyaritori AI(β)をはじめ、最先端のAI技術も活用しています。
問い合わせ対応や受発注管理などさまざまな用途で活用され、業界・規模問わず200社を超える企業さまにご利用いただいています。- メールサービスとの違いを教えてください。
Gmail・Outlookなどのメールサービスは、1つのメールアドレスを1人が使うことが前提に設計されています。メールは99%のビジネスパーソンが使うもっとも基本的なコミュニケーションツールのため、Gmail・Outlookはメールの送受信を行うための汎用的な機能がそなわっています。yaritoriは、メールを複数人で扱うことを前提に設計したサービスです。営業やカスタマーサポートなど対外的なコミュニケーションが必要なユーザーが使うことを念頭においています。そのため、問い合わせ対応など特定用途において、Gmail・Outllookにはない使い方をすることが可能です。
ここでは、Gmail・Outlookなどのメールサービスと「yaritori」の違いについて代表的なポイントをご紹介します。
まず、複数メールの共有・管理を複数人で行うことができます。
yaritoriでは、「support@」や「contact@ 」など共有(代表)メールアドレスに届くメールの対応状況(未対応・対応済みなど)を可視化し、複数人でメール対応することが可能です。
GmailやOutlookで、共有メールアドレスを管理したい場合、メールアカウント(ID・PW)を共有するなど方法が限定的になってしまいます。メールカウントの共有は、サービスポリシーに反し、セキュリティの問題も発生するためおすすめしません。次に、効率化・コラボレーション機能です。
yatiroriには、送信メールが先方に開封されたかわかる「開封通知機能」や、期日までに返信がこないメールを通知する「フォローアップ機能」など日々のメール対応を効率化する機能が多く備わっています。
営業やカスタマーサポートなど対外的な顧客対応、ビジネス利用を想定したyaritoriにしかない特長的な機能です。また、社内外のコミュニケーションを効率化するため、グループチャットの機能もあり、社内ビジネスチャットとしても活用いただけます。最後に、マルチチャネル・ツール連携です。
メール以外のチャネル(電話・LINE公式)からの問い合わせをまとめて管理し、Slack・Chatworkなどのビジネスチャットツールともシームレスに連携ができます。これらはGmailやOutlookにない機能です。- 代表(共有)メールアドレスとはなんですか?
代表メールアドレスとは、企業や組織が代表して連絡を受けるためのメールアドレスです。
会社の問い合わせ窓口として、公式サイトやサービス資料などに掲載し、外部のお客さまとの連絡に使用します。また、営業や営業事務などの業務を代表アドレスで行うことで、オペレーションの効率化に活用することもできます。
共有メールアドレスは、部署やチームなどで共有するメールアドレスで、代表メールアドレスは広義の共有メールアドレスに含まれます。
代表(共有)メールアドレスの例として、サポート部署で「support@」、営業であれば「sales@」のようなアドレス名で作成されることが多いです。- 費用対効果を教えてください。
yaritoriの導入効果は、効率的なメール対応を実現することによる「コスト削減」や「お客さま満足度の向上」などです。ここでは、「コスト削減」について詳細を解説します。
コスト削減は、OutlookやGmailなど一般的なメールソフトを使ったメール対応にかかる時間とyaritoriを使ったメール対応にかかる時間を比較し、削減時間に人件費を掛けて計算することができます。
まず、①一人当たりのメール1通にかかる返信時間を計算します。メール対応にかかる時間は A.メールの受信 B.メールの確認 C.メールの作成 の工程に分解します。
次に、②会社でメール対応にかかっている時間を計算します。営業やカスタマーサポートなど日々大量のメールを複数人で対応している方を対象とするので、1日あたりのメール受信数を300通と計算します。
②会社でメール対応にかかる時間
会社単位では、1日あたりのメール受信数を300通とするので、約12分x300通=3,600分(60時間)分の業務をしていることになります。◼︎ yaritoriを使ったメール対応(1日当たり)
①1通にかかるメール返信時間(1人当たり)
yaritoriを使い、メール対応の窓口を代表メールに集約し、複数人でメール対応を行うことで、一通あたりのメール返信時間は約4分にすることが可能です。導入前と比べると、メールの対応時間を約3分の1に短縮することを期待できます。◼︎ 一般的なメールソフトを使ったメール対応(1日当たり)
① 1通にかかるメール返信時間(1人当たり)
まず、一般的なメールソフトを使ったメール対応にかかる時間は、一通あたりのメール返信時間は約12分かかることがわかります。②会社でメール対応にかかる時間
会社単位では、1通にかかるメール返信時間を1/3にすることができるので、20時間に圧縮することが可能です。◼︎コスト削減額
yaritoriを導入いただくことで、1日あたり40時間の業務時間を削減できることがわかりました。1カ月(20営業日)では、800時間の業務時間削減に相当します。
1時間あたりの人件費を2,000円とすると、約160万円の人件費を削減できる計算になります。※メール対応にかかる時間などの数値データは、ビジネスメール調査や導入企業へのインタビューで試算しています
※ 本サイトに表示・記載されている表示価格はすべて税抜価格です。
※ 文中の社名、商品名などは各社の商標または登録商標である場合があります。
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